【長岡会場】新潟日報政経懇話会

3月19日　ＥＶ普及利便性が鍵に

　新潟日報政経懇話会長岡会の３月例会が１９日、長岡市の長岡ベルナールで開かれ、自動車ジャーナリストの佐野弘宗氏（五泉市出身）が「１００年に一度の変革期といわれる自動車産業　電気自動車（ＥＶ）の未来は到来するのか？」と題して講演した。上場以来初の最終赤字に陥るホンダの課題に触れながら、自動車の技術革新を解説し「日本の環境にはＥＶが良いのではないかと思うこともある。楽で、便利だとなれば普及していくだろう」と述べた。

　要旨は次の通り。

　一、ホンダが２０２６年３月期連結決算の純損益予想を最大６９００億円の赤字に下方修正した。理由はＥＶ事業の失敗だ。ホンダの三部敏宏社長は、社運を懸けたＥＶプロジェクトの中止を決断した。四輪事業の利益率が他社より低く、日本メーカーで唯一、他社との資本関係がないこともリスクになっている。
　一、技術革新を表すＣＡＳＥ（ケース）という言葉がある。Ｃはインターネットとの接続、Ａは自動運転、Ｓはシェア、Ｅは電動化だ。車両制御の技術は向上しているが、運転手が走行中に目を離すことができるかで差がある。事故時の責任がメーカー側にあるとなれば、商品化はしづらい。
　一、トヨタはＥＶやハイブリッド車などを適材適所で使い、カーボンニュートラルを目指す考え方を提唱していた。正しかったという論調が多いが、欧州では既に新車の２割がＥＶで、日本でもじわじわと広がっていくと思う。日本は車の平均走行距離が短く、ガソリンスタンドは減っている。いろいろな選択肢を残すことが賢い方法だ。