向日市と「病気にならないフルヘルス社会」の実現に向けた連携協定を締結　Noster株式会社

腸内環境研究を通じて、地域から始まる新しい予防モデルを構築

2026年３月９日

Noster株式会社

向日市と「病気にならないフルヘルス社会」の実現に向けた連携協定を締結 ― 腸内環境研究を通じて、地域から始まる新しい予防モデルを構築 ―

左：Noster株式会社 CEO 北尾浩平；右：向日市市長　安田守
2026年2月10日　向日市役所にて

Noster株式会社（本社：京都府向日市、代表取締役CEO：北尾浩平）は、京都府向日市と、腸内細菌および腸内代謝物に関する研究成果を地域社会に還元することを目的とした連携協定を締結しました。

本取り組みでは、小学生以下のお子さまのいるご家庭を対象に、腸内環境と食生活・生活習慣との関係を調査します。日常の食事や生活習慣が腸内環境にどのような変化をもたらし、それが健康にどのようにつながるのかを科学的に解析します。

得られた結果は参加者に個別にフィードバックされ、自分自身の健康状態を理解し、生活習慣を見直すきっかけとして活用していただく予定です。特に、子どもの頃から自分の体や健康に関心を持つことは、将来の健康を支える重要な基盤になると考えています。

腸内代謝物研究を基盤とした取り組み

Nosterではこれまで、腸内細菌が生み出す代謝物がヒトの代謝、免疫、炎症、恒常性などに深く関与していることを明らかにしてきました。

本協定では、こうした研究成果を基盤に、家族単位での観察研究を実施します。腸内環境（腸内代謝物を含む）や代謝の変化を経時的に追跡し、生活習慣との関係を科学的に捉えていきます。

従来の医療は、病気が発症してから治療することが中心でした。しかし本取り組みでは、病気になる前の状態を科学的に理解し、健康を維持する仕組みを社会の中に構築することを目指します。地域社会を実証フィールドとし、市民とともに取り組む点に本プロジェクトの大きな意義があります。

地域と共に進める健康モデル

向日市は、市民の健康づくりを重要な政策の一つとして位置づけており、本取り組みの理念にご賛同いただきました。地域の理解と協力があって初めて成立する試みであることから、市との対話を重ねたうえで本連携に至りました。

近年、腸内環境と健康との関係に関する研究は大きく進展しています。特に、日常生活の中での変化を長期的に観察することの重要性が指摘されています。

Nosterではこれまで腸内代謝物の基礎研究を進め、創薬につながる可能性を探ってきました。その研究の過程で、私たちは一つの問いに行き着きました。

「薬で治す前に、科学にできることはないのか。」

腸内環境や生活習慣が将来の健康に深く関わることが明らかになりつつある今、病気を治すだけでなく、病気にならない状態そのものを支える社会をつくることこそ、科学の果たすべき役割ではないかと考えています。

研究の蓄積と地域との信頼関係が重なった「今」だからこそ、本取り組みをスタートします。

私たちはこのプロジェクトを単なる研究ではなく、地域の皆さまと共につくる新しい健康社会への挑戦と考えています。

「フルヘルス社会」というビジョン

Nosterが目指すのは、病気にならない状態そのものを社会全体で支える「フルヘルス社会」です。

本調査は参加者の同意のもとで実施され、取得したデータは個人が特定されない形で厳格に管理されます。研究および社会への還元を目的として活用されます。

Nosterは、研究・解析・社会実装を一体で進めることで、向日市とともに「フルヘルス社会」の実現に向けた新しい地域モデルの構築を目指していきます。

会社概要

名称：Noster株式会社
代表者：代表取締役 CEO　北尾浩平
所在地：京都府向日市上植野町南開35-3
事業内容：微生物医薬品および機能性食品の研究開発・販売
URL：https://www.noster.inc/jp/

本件に関するお問い合わせ
Noster株式会社広報担当：野村
E-mail：contact@noster.inc

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