鷺谷威・名古屋大教授
政府の地震調査研究推進本部（地震本部）は「３０年以内に８０％程度」としてきた南海トラフ巨大地震の発生確率を改め、「６０～９０％程度以上」「２０～５０％」の２種類に変更した。妥当性に疑問が示されていた従来のモデル（計算手法）をやめ、別の二つのモデルで評価し直した結果だ。
同じデータを用いても、計算の仮定次第で確率は大きく変化する。これは科学の限界を端的に示しており、将来予測が大きな不確かさを持つことを意味する。災害に備える上では、確率の値に一喜一憂するのではなく、その値の不確かさと誠実に向き合う必要がある。
また、日本列島では、いつどこで大地震が起きても不思議ではない。南海トラフにだけ備えるの...
残り981文字（全文：1281文字）
