能登半島地震の被災地に川上哲也さんらが設営した仮設風呂=2024年5月、石川県輪島市(川上さん提供)
 能登半島地震の被災地に川上哲也さんらが設営した仮設風呂=2024年5月、石川県輪島市(川上さん提供)
 能登半島地震の被災地に川上哲也さんらが設営した仮設風呂の内部=2024年5月、石川県輪島市(川上さん提供)
 東日本大震災後に宮城県南三陸町から要請され、川上哲也さんらが設営した仮設風呂の内部=2011年6月、宮城県南三陸町(川上哲也さん提供)

 東日本大震災のような大規模災害時には、避難所にいた多くの被災者が長期間入浴できない事態が起こる。感染症や不眠などの健康被害を防ぐにはシャワーを浴びたり、仮設風呂に入ったりすることが欠かせないとされる。しかし、避難所に指定されている公共施設では設備の工事や備蓄、運営の負担が自治体にのしかかる。そうした中、民間との連携で状況打開を探る動きが出ている。

 ▽緊張の糸

 張り詰めていた緊張の糸がほぐれた―。15年前、震災の津波で宮城県名取市の自宅が流失した格井直光さん(67)。親戚宅で約1週間ぶりに風呂に入った時のことを振り返る。発生後、学校の体育館など2カ所の避難所に身を寄せた。両親が行方不明で、遺体...

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