火山の噴火災害が、本県とも無関係ではないことを改めて胸に刻む機会にしたい。歴史から学ぶ火山防災が必要だ。

　糸魚川市と妙高市にまたがる標高２４００メートルの焼山で、登山者が亡くなった１９７４年の水蒸気噴火から２８日で５０年となった。

　噴石で登山中の大学生３人が犠牲になったほか、土石流により麓の糸魚川市早川地域を中心に農業被害などが出た。

　焼山は本県で唯一、気象庁が２４時間体制で監視する活火山だ。約３０００年前の誕生とまだ若く、大小の噴火を繰り返してきた。

　２０１６年にも小規模な水蒸気噴火が起き、火山活動が活発化したとして、山頂から半径１キロが１８年１１月まで立ち入り禁止になったことは記憶に新しい。

　登山者ら５８人が死亡、５人が行方不明となった１４年の御嶽山（長野・岐阜県）や、スキー客ら１２人が死傷した１８年の草津白根山（群馬・長野県）の噴火も水蒸気噴火で、いずれも突然噴火した。

　水蒸気噴火は前兆が少なく、現在の観測態勢では予知しにくいという。火山を訪れたときは、常に注意が欠かせない。

　一方、火砕流や溶岩流などを伴い、広範に被害を及ぼすマグマ噴火は、焼山で有史以降、４回起きている。火砕流が糸魚川市の早川を流下し、約２０キロ先の日本海に達したこともある。

　焼山では１７７３年が最後とされる。最新の研究では、１４００年代が最後という説もある。数百年前の歴史から学ばなければ対策を講じることはできない。

　県や地元自治体、関係機関で組織する新潟焼山火山防災協議会は、甚大な被害が起こりうるとしてマグマ噴火に備えている。

　糸魚川市の早川沿いには現在、約３０００人が暮らしており、地域住民は避難訓練を繰り返して防災意識を高めている。２４時間体制の監視で噴火の兆候をつかみ、確実に避難できるように訓練を生かしてほしい。

　焼山は国内屈指の豪雪地でもあり、火砕流などが雪を溶かし、大量の水が土砂を巻き込んで流れ下る「融雪型火山泥流」が起きる危険性もある。

　死者・行方不明者１４４人が出た１９２６年の北海道・十勝岳の噴火では、泥流で犠牲になった人が多かった。

　国内には１１１の活火山があり、本県では焼山の他に妙高山も含まれる。他の火山で起きた被害も教訓に対策を講じておきたい。

　大噴火があると大きな被害が生じる一方で、火山がもたらす恵みは多い。溶岩が大地をつくり、湖を生み、温泉が湧く。雄大な自然は地域の誇りでもある。登山やスキーで訪れる人は大勢いる。

　自然の脅威に対する警戒を忘れることなく、火山とともに暮らす知恵も育んでいきたい。