米ワシントンのガソリンスタンドで給油する男性=3月5日(ロイター=共同)
 米ワシントンのガソリンスタンドで給油する男性=3月5日(ロイター=共同)
 ケント・カルダー氏
 ホルムズ海峡付近を航行するタンカー=3月11日(ロイター=共同)
 オマーンのムサンダム半島沖で攻撃を受け、煙を上げるタンカー(ロイターが3月1日に入手した動画から、共同)
 ホルムズ海峡のイラン本土とゲシュム島間の空撮=2023年12月(ロイター=共同)
 4月6日、ホワイトハウスで記者会見するトランプ米大統領(AP=共同)
 ケント・カルダー氏

 日本は言うまでもなく、ホルムズ海峡への依存度が世界で最も高い国のひとつである。日本が消費する原油の約90%は、イランとオマーンの間にある、幅わずか30キロ程度の狭いチョークポイント(海上交通の要衝)を通過して運ばれている。

 日本とは対照的に、新技術の導入などにより、世界最大の石油生産国かつ消費国となった米国が輸入する分量で、ホルムズ海峡を通るのは全体のわずか8%ほど、国内消費量に占める割合も約3%にとどまっている。

 それにもかかわらず、石油価格の高騰は、米国の政治に深刻な暗い影を落とし始めた。早期かつ円満な形で米イスラエルとイランの交戦が収束しない限り、11月の米中間選挙でトランプ大統領の与...

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