記録的猛暑だった昨夏に続き、今年も暑い夏が見込まれる。健康を損ねたり、命を落としたりすることがないよう梅雨入り前でも熱中症対策に努める必要がある。

　県内で最高気温が３０度を超える真夏日となる日が続いている。まだ体が暑さに慣れていない時期だけに、体調を崩しやすい。

　熱中症は、暑さで体の水分や塩分のバランスが崩れ、体温調節ができなくなった際などに起きる。

　無理は禁物だ。規則正しい食事や十分な睡眠、小まめな水分補給を心がけねばならない。

　気象庁は、６～８月は地球温暖化に加え、後半は日本での猛暑につながるラニーニャ現象が発生する可能性が高く、気温が上がると予想している。

　夏本番はこれからだ。熱中症患者が増える季節を前に、備えが重要になる。

　既にエアコンを稼働させた家庭や企業も多いが、改めてきちんと冷風が出るかを確認してほしい。

　メーカー各社によると、例年、本格的に暑くなってから動かしたら故障していたといった相談が続出するという。真夏には修理や設置工事で数週間待つケースもある。早めに対応したい。

　気がかりなのは、電気代が高騰していることだ。本県を含む東北電力管内の７月請求（６月使用分）の家庭向け電気料金が、過去最高を更新する見通しだ。

　節約のためエアコン稼働を控え、体調を崩す人が出ないか心配だ。家の中でも熱中症になることを忘れてはならない。猛暑対策として家計の負担軽減策を講じることも政府は検討すべきだろう。

　環境省は４月、災害級の熱波に備えるため「熱中症特別警戒アラート」の運用を全国で始めた。

　気温と湿度などから算出する指標「暑さ指数」が都道府県内の全地点で３５以上になると予想される際に、前日午後２時ごろに発表する仕組みで、１０月２３日まで行う。

　特別アラートの発表時には、公民館などの「指定暑熱避難施設」（クーリングシェルター）を自治体が開放する。行政は指定施設をできるだけ多くすることや、周知に努めてほしい。

　発表時には、高齢者や乳幼児への配慮や、対策を徹底できない場合の運動やイベントの中止・延期なども呼びかける。

　私たちも特別アラートなどの情報を活用し、適切に行動したい。