岩間陽子・政策研究大学院大学教授
フランスで開かれた今回の先進７カ国首脳会議（Ｇ７サミット）は、米国とイランの戦闘終結に向けた覚書署名の合意を歓迎するなど、一定の結束を示した。
だが、一連の経緯を振り返れば、トランプ米大統領というかく乱要因を抱え、米・イスラエルによるイラン攻撃やホルムズ海峡封鎖において足並みをそろえることができなかっただけに、Ｇ７が存在意義を問われている状況に変わりはない。
米国とイランの停戦交渉が欧州でなく、パキスタンの仲介で行われた事実はその象徴だ。
しかし、危機対応に疑問符が付けられているとはいえ、分断や格差が進み、依然として平和と安定が脅かされる時代において、先進民主主義国家が対話を続けること自体に大きな...
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